01-03. ひとつの目標に向かって

組織が動くためには、一つの目標に向かうことが必要

組織が動くためには、一つの目標に向かうことが必要です。

 大きな理念やビジョンの共有は言うにおよばず、日々の仕事を成し遂げるときに、身近な共通目標があれば、組織は強くなります。

もちろん、組織の目指すところが個人の目指すところと一致していなければ効果は薄くなるのは当然です。

 理想的には組織の目指す方向と個人のやりたいことが合致することが絶対であるといってもよいと思います。

 どの組織も明確に共通する目標があります。それは「質高く合理的に」です。

 「質が高く、かつ合理的であること」を志向し続けることは、本来は個人のやりたいことに合致します。

組織の求める業務への従業員の心からの訴求があれば、組織の目指すことへの役割を担うことで自分の成長や組織・社会への貢献が約束されるからです。

 この目標さえあれば、組織の目指すものと、個人の目指すもの、日々の活動がほぼ一直線にならんでいるため、個人の思いが組織の方向と完全に一致しやすいながれにはあります。

組織が動くための、もう一つの要素「処遇」

 しかし、組織が動くためには、もう一つの要素があります。処遇です。大きな方向では一致しているものの、やはり処遇が改善しないことや、他の組織と見劣りがある報酬である場合には、その組織に所属していることに大きな他の誘因がないかぎり、個々人、そして組織が力を出すための限界になることがあります。

 利益が出ているのにもかかわらず、従業員に分配せず留保にばかり目が行く組織や、逆に利益がでないために処遇を改善できない組織もあり、組織と個人の思いが合致していたとしても、結果として従業員は不安になり、どこかで自分の力を100%発揮できないしこりをつくることがあるからです。

 利益を出し、適切に配分することがマネジメントの重要な対象になります。

 「利益は顧客評価の証」として、利益がでる組織をつくるために、戦略を立案し、行動計画化し、従業員の協力を得て、ありとあらゆる手を打つ必要があります。

利益がでれば、その立役者の従業員には評価を与え、処遇を変えていく、頑張れていない従業員にはなぜそうなのかについての検証を行ったうえで、手を打たなければなりません。

 力がないのか、発揮できないのかということについて多角度的に評価するためには、評価制度や考課制度、そして結果をよい方向に向けていくための指導や、教育が必要となります。

最近、いくつかの組織をみていて、これらについてしっかりとした仕組みをもっておらず、ぎりぎりのところでつないでいる組織が多いことも事実です。

しかし、従業員が上記をつくりあげることをしっかりと理解し、いまはそうではなくても、そうした組織をつくりあげていく方向を示したり、そうしていこうとこうという思いをもってもらうことができれば、強い力を発揮できる筈です。

しっかりとトップのもつ考えを理解してもらい、目標をもち、役割をもち、プログラムさえ提供する、あるいはそれらを共につくることができれば、必ず成果をあげることができると考えています。

(1)明確な目標を開示する

(2)人は自分の目標と組織の目標が一致するとやる気になる

(3)トップマネジメントはリーダーとして、利益の出る戦略を提示するとともに、従業員とともにそれを実行できる環境をつくる

(4)成果に応じて評価され処遇されるなければならない

(5)成果をあげられない者に対しては教育が必要

という結論です。

当たり前のことでですが、上記をつくることがとても難しい。

 なお、最終的に本当によい組織をつくるためには、リーダーシップが必要です。リーダーが強く組織をけん引していかなければなりません。

そのリーダーは常に、業務に対する情熱をもつことはいうに及ばず、従業員一人ひとりに目を配り、一人ひとりを思い、大切にし、そして組織全体を一定の方向にもっていくことが必要です。

 その思いが基礎となり、また日々の業務に染み込むことで、一人ひとりの意識が変革され、行動が変わり、成果が上がるのだと思います。

 

トップマネジメント 5つのポイント

トップマネジメントは、さらに、

(1)目標を達成することに執念を燃やす

(2)各組織のリーダーの人心掌握を怠らない

(3)組織が小さければ、直接全従業員のデータをチェックしながら一人ひとりの指導を明確にする

(4)役割を与え、達成できるよう組織をあげて支援する

(5)常に従業員を公平公正に評価し、平等に処遇する

ことが必要です。

ここに書かれてあることが、間違いのないことで、これからの組織活動に不可欠である証明する役割をもち、各組織が果敢に挑戦することを願っています。

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