アパレル業とは
アパレル業の分類
アパレル(apparel)は、英語で衣服を意味する単語であり、文字通りアパレル業は衣服を取り扱う業態である。衣服といっても、これを製造する繊維素材メーカーや生地業界、生地を染色する業界などアパレルに係る一次的な産業もあるが、一般的には衣服を加工・縫製する二次的産業から、直接消費者に販売する小売業界を指す場合が多い。
ここでは、販売を担うアパレル小売業界について取り上げている。アパレル小売業には、衣料品を販売する店舗である百貨店やスーパー・専門店から、個人が経営する業界まで様々あり、その裾野は広い。こうしたアパレル小売を支えているのは、商品の企画・製造・流通を担うメーカーであり、商品を製造する手段をもたない企業などが製造をメーカーに委託するOEMなど。彼らが商品の流通を支えている。
消費の個性化、多様化を商品に反映
アパレルは、広義には小売を担う「販売員」まで含まれることもあり、ファッションに敏感な若い世代においては、個性的な販売員が身につける衣服がそのまま人気商品になることもあり、販売員の影響力も大きい。
近年では、ユニクロに代表されるファーストリテイリングのように、商品の製造から小売りまでを自社で賄う「製造小売業（SPA：Specialty store retailer of Private label Apparel）」が、業界の構造に大きな変化をもたらしたとされる。
海外メーカーでは、ZARAやH&Mなどに代表されるSPAのメリットは、消費者ニーズをダイレクトに拾うことで、新しい商品開発に素早く反映させることができることにある。
一方で、生産した商品の在庫リスクが発生するデメリットもあり、売れ残った商品が大幅な値引きなどによる損失を生む懸念もある。
衣料品小売りには中小企業も多いが、消費の個性化・多様化の進展に伴い、素早く商品に反映できる強みが発揮される事業でもある。