06-04. 経営方針の明示と行動

目標をもつことで組織は成果をあげられます。

組織目標は、経営方針やそれを基礎として立案された事業計画、そして事業計画達成のためのアクションプランにより設定されます。マーケティングを行い、ＳＷＯＴ分析を経て戦略を決め、経営方針としたうえで事業計画や行動計画に落とし込むのです。

ここで経営方針は、闘いに勝つために経営目標を文章により具体的に示したものであるといえます。

組織内外の分析を通じ、リーダーが決定した経営方針を提示し、事業計画により具体的な数値目標を設定することで、組織は活き活きとして、もてる力を発揮することができます。経営方針のない事業計画は単なる利益計画であるし、事業計画のない経営方針も実効性に欠けます。

リーダー自身だけが目標をもっており、組織に経営方針を明示しなくても経営方針はないのと同じです。組織構成員は、日々のルーチン業務は行うものの、具体的な進む方向がわからず、いわれたことをするだけの仕事が繰り返されることになります。

経営方針による適切な組織行動

ところで、人が何かを行うとき、「知って何かを行う」だけのときよりも、「理解して何かを行う」ときのほうが成果が上がるといわれています。

あることを行うときに、何もわからず作業をするのと、理由や目的がわかり、どのようにすればよいのかを把握して作業をするのでは、後者が成果を上げやすいのは当然です。

さらに、その仕事は自分の仕事であると「受容して何かを行う」ときにはさらに成果のレベルが上がります。これは自分の仕事だ、自分しかその役割を担うものはいないという思いは責任感を生み、より高い質で仕事の成果をあげることにつながります。

繰り返しになりますが、何も知らされていないで何かをするのでは、とても期待する成果を上げることはできません。

組織が、誰のために（Whom）なぜ（Why）、誰が（Who）、何を（What）、いつまでに(When)、どのように（How to）、いくらで（How much）仕事をしてもらうのかをはっきりと組織構成員に明示することが重要だとわかります（以上を５W２Hといいます）。

組織運営には、「経営方針が明示されなければ、適切な組織行動はとれない」というセオリーがあることを、リーダーはしっかりと認識しておく必要があります。